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インターネット情報の活用(その1)(2009年12月号)

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公募ガイド誌上で1998年4月号から2014年3月号に渡って連載された、「公募のための著作権Q&A」を再掲載します。

毎週火曜日にバックナンバーを更新していきます。

 

講師:吉田大輔(放送大学客員教授)

インターネット情報の活用(その1)

インターネット情報はだれでも自由に利用できるのでしょうか?

 

著作権がある場合が多いので利用に際しては注意が必要です

 

インターネット上には、文字、図形、音楽、写真、動画、各種の辞書・事典、数値データなど、多様で豊富な情報が流れています。これらの情報は作品を創作するにあたって有用な場合も多く、情報入手源としてインターネットは今後ますます活用されるものと思われます。


しかし、インターネット上で公開されているから、その情報を利用することは自由なんだろうと考えるのは禁物です。その情報が著作物に当たる場合には、著作権との関係に注意しなければなりません。


著作権は、著作物の著作者に与えられた権利です。著作物を利用する場合には著作者の許諾を得て利用するのが原則で、無断利用は著作権侵害となる場合もあります。著作物には、一定の長さを持った文章や、写真、絵画やイラストなどの画像、音楽、映画・アニメや放送番組などの映像などが含まれますし、グラフや地図などの中にも著作物に当たるものがありますから、インターネット上で提供されている情報が著作物に当たるケースはとても多いということができます。これらの著作物は、通常、著作者自身やその許諾を得た事業者などの手によって、一定の範囲内での利用を前提として公衆に提供されていますが、インターネット利用者が許容された範囲を超えて著作物を利用する場合には、改めて著作権を有する著作者などから許諾を得る必要があります。


ただし、インターネット情報に含まれている事実やデータ、又はインターネット情報から引き出したアイデアは、それ自体は著作物ではありませんから、それを自分の創作に際して利用したり、参考としたりすることには著作権の問題は生じません。また、キャッチフレーズやスローガン、新聞記事の見出しなどの短い文章や、作品の一部である語句や画像の断片の場合には、「ありふれた表現」として著作物として認められない場合もあります。これらの場合にも著作権問題は生じません。


インターネット情報も従来の出版物や放送などの形態で流通している著作物と基本的に同じ権利関係があることを心得ておきましょう。

 

※この記事は、「月刊公募ガイド」2009年12月号で掲載されたものです。法改正などにより、当時と状況が変わっている場合があります。

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